| ＜ぱっちりメーク＞ドライアイなどの危険性 医師ら調査 |
若い女性を中心に流行中の、まぶたの際にアイラインやアイシャドーを塗る化粧法が、ドライアイなどの病気を起こす可能性が高いことが岩手県奥州市の開業医、鈴木武敏医師らの調査で分かった。
女性誌などでは「目が大きくはっきり見える」として、まつげの間を埋めるようにアイラインを塗ったり、下まぶたの際の粘膜にアイシャドーを塗る化粧法が紹介されている。
こうした化粧法の影響を調べるため、２０代の健康な女性３人の目の縁に化粧して観察したところ、３時間後には目の表面を覆っている涙の層が部分的にはげたり厚さが不均一になり、目のかすみや痛みを生じるドライアイの状態になった。また、目の縁に濃い化粧をしている２４〜４５歳の受診患者８人について、目の表面の涙が乾き始めるまでの時間を計ったところ、全員が正常とされる１０秒を下回った。まぶたの縁には目を保護する油を出す分泌腺があり、この腺が化粧でふさがれたためとみられる。
粘膜部分に化粧を繰り返し、皮膚炎やまつげの脱毛などを起こした例もあった。鈴木医師は「間違った化粧は病気の原因」と注意を呼びかけている。
毎日新聞
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| 若年性認知症、全国で推計３万〜５万人…国が実態調査 |
若年性認知症について厚生労働省の研究班が群馬県で初めて行った本格的な実態調査から、全国の患者数が３万１０００〜５万２０００人と推計されることがわかった。
旧厚生省研究班が１９９６年度に同県などで実施したアンケート調査での推定数より５０００〜１万４０００人増えており、認知症の若年齢化が進んでいることが判明。若年性認知症の認知度が低いことから、公的支援が行き届いていない状況も浮かび上がった。
厚労省研究班は２００６年度から、先進的な研究者らのいる群馬、茨城両県で実態調査を始め、群馬県分のデータがまとまった。
県内の医療、福祉施設など約２０００か所へアンケートするなどして発症例を把握。その結果、６５歳未満の若年性認知症の患者は男性３０２人、女性１５９人だった。平均年齢は５６歳で、最も若い患者は２１歳の男性だった。患者出現率は１万人中３・７人と、前回調査の３・２人を上回った。年代別の人口の推移などを考慮し、全国の患者数を推定した。内訳は、脳卒中などで起こる血管性認知症、アルツハイマー病の順だった。男性は血管性認知症、女性はアルツハイマー病が多かった。
症状の程度は、「自立生活は危険で、ある程度の指導が必要」という中程度以上が７割と、前回調査より１割近く増えた。
しかし、患者のうち障害年金受給者の割合は約４割と前回調査並みに低迷。００年度にスタートした介護保険でも、対象患者（４０歳以上で頭部外傷などを除く）のうち４割近くがサービスを全く受けていなかった。
読売新聞
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| スイカにバイアグラ効果？血管拡張、副作用なし |
夏の味覚スイカに、性的不能治療薬「バイアグラ」に似た効果のある成分が含まれていると、米テキサスＡ＆Ｍ大学の野菜果物改良研究所が３日までに発表した。
スイカの成分「シトルリン」が体内で酵素の働きによってアルギニンというアミノ酸になり、バイアグラの主成分と同様、酸化窒素を活性化し血管を拡張、血流量を増やすという。
ビム・パティル所長は「バイアグラと基本的に同じ効果だ。局所的に効くのではないかもしれないが、副作用はない」と指摘している。
ＡＰ通信によると、米農務省の研究者は「研究内容は正しいが、体内のアルギニン濃度を上げるには６切れも食べなければならない。スイカには利尿作用もあり、頻繁にトイレに行くことになるだろう」と述べている。
同研究所によると、シトルリンは果実よりも皮に高濃度に含まれ、果実に多く含まれるように品種改良に取り組んでいるという。 （共同）
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| ウナギ偽装の業者、ネット販売で牛肉やイカの産地も |
茨城県神栖(かみす)市の食品加工販売会社「サンシロフーズ」（島田直季社長）が中国産ウナギのかば焼きを「四万十川（高知県）産」に偽装していた問題で、同社は、牛肉やイカのステーキも産地を偽装していたことが４日、わかった。
茨城県によると、同社は２００７年５月〜今年５月、ネット上の仮想商店街「楽天市場」で偽装表示のかば焼きパックを約１万２７００個販売。さらに北海道産などの牛肉ステーキを「米沢牛」（山形県）、三陸沖でとれたイカのステーキを「日本海産」としても販売し、計３９００万円余の売り上げがあった。
ネットで「四万十川産特上うなぎ２枚セット。通常価格８２００円のところ２８８０円」とＰＲしており、景品表示法で禁止されている二重価格表示の疑いがあると消費者から指摘を受けた茨城県が立ち入り調査し、発覚した。
島田社長は、県に対し「当初は国産を使っていたが、仕入れが難しくなり、中国産を使うようになった」と話している。
島田社長らは０６年２月にネット販売を始め、同年６月に同社を設立。ウナギは楽天市場で人気を集めた商品に贈られる「グルメ大賞２００７」に水産物部門で選ばれたが、ほかの商品も含めて今年５月に販売を中止し、会社の清算手続きも進めている。
読売新聞
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| 中古家電、バーコードで追跡 不法投棄防止へ４品 |
中古家電などのリサイクル業界団体「日本リユース機構（ＪＲＯ）」はテレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの家電４品をバーコードで管理するシステムを７月から導入する。不法投棄の防止や、無償点検・修理（リコール）対象の製品探しなどを容易にする狙いがある。
ＪＲＯに加盟する全国１５４のリサイクル店は、買い取った中古家電の安全性を検査した後、検査結果とメーカー、型番、製造番号、買い取り日などのデータを、専用端末で登録。データを固有の１３ケタのバーコードにして製品に添付する。その後の売買でリサイクル店が製品を扱うたびにバーコードが読み取られ、流通を追跡する。
不法投棄された場合、どのリサイクル店から買った製品かわかり、放棄した人の特定に役立つ。製品事故が発生して回収が必要になった場合、登録された中古家電なら取り扱ったリサイクル業者から製品の所在を確認できる。消費者もリサイクル店に問い合わせると流通経路が分かる。
経済産業省によると、使わなくなったテレビなど家電４品の約３割は、リサイクル業者に持ち込まれるという。ＪＲＯは今後、対象製品をパソコンや電子レンジ、乾燥機などにも広げる方針だ。
朝日新聞
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| 特養など介護保険１０サービス、経営が悪化…厚労省調査 |
特別養護老人ホームなど介護保険１０サービスの収支が３年前に比べて悪化し、訪問看護など７サービスで赤字になっていることが、厚生労働省が１８日に公表した２００７年介護事業経営概況調査でわかった。
介護職の人材難から人件費を引き上げたことなどが原因と見られ、来年度の介護報酬見直し作業に影響しそうだ。
調査は３年ごとに行われ、今回は１５種類の介護サービスを提供する４８００施設・事業所が対象。昨年９月の１か月間の経営状況などを聞き、計１３７７施設・事業所から回答を得た。
読売新聞
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| 「危ない隣人」がいないマンションを借りたい！ |
隣人が“殺人鬼”だったら防ぎようがないのか？ 欧米で「ＣＰＴＥＤ」という概念が広まっている。家の防犯には限界がある。ならば、都市計画の段階から街全体を犯罪を起こしたくない雰囲気につくり変えてしまおう、という発想だ。
●娘が一人暮らしを始めたいと言い出したら
できることなら、「危ない隣人」がいないマンションに住みたい。どんなに頑丈な鍵やオートロックで“要塞化”しても、加害者が隣人ならアウトだ。
そこで注目されるのが、欧米で研究が進む「ＣＰＴＥＤ」（環境設計による犯罪予防）の概念。家のガードを強固にするだけでなく、「犯罪を起こそう」という気にさせない街をつくってしまおうという発想だ。
どんな住民でも、危険な隣人になりにくいというわけ。例えば、見通しの悪い坂は「ひったくり」が多い。そのため土地を削って平らにする。ケンカが多い場所には街灯を設置する。
「日本では００年に『安全・安心まちづくり推進要綱』が制定され、０３年には『犯罪対策閣僚会議』の設置が閣議決定されました。犯罪の発生しにくい道路や駐車場をつくるなどし、被害を未然に防ぐなどの狙いがあります」（都市防犯研究センター広報担当者）
●プライバシーより視線の集まるマンション
すでに横浜市泉区の緑園都市のように、街全体を防犯設計している地域もある。都市の防犯設計に詳しい１級建築士の古田マリ氏がこう言う。
「“安全”なマンションの条件は、まず街灯が明るく、空き地が少ない場所の物件を選ぶ。建物の形状も重要で、７０年代の団地のような長方形は死角が多い。四方から視線が集まるコの字形、Ｌ字形がいいでしょう」
緑園都市以外でも、東京の江戸川区、世田谷区、杉並区は「安全・安心まちづくり」に積極的。０７年は前年比１０％以上も犯罪数を減らしている。
「入居契約の際に住民のおおよその年収や職業、入退居の周期を不動産業者から聞いておくことも大事です。引っ越しが頻繁なら、近所付き合いが薄いため犯罪の危険も増える。住民とのコミュニケーションも必要。『私はあなたを知っている』と思わせることが、犯罪抑止につながります」（古田マリ氏＝前出）
引っ越しのあいさつ、日常のあいさつは防犯にもなるわけ。こうやって、危ない隣人を減らしていく。
●《江東区ＯＬ殺人事件》現場に当てはまる「条件」
それでは、江東区のＯＬ殺人事件の現場マンションはどうか？ 周辺の環境を調べてみた。
ＪＲ京葉線「潮見駅」は、各駅停車の小さな駅。深夜１時まで営業する「マルエツ」のほか、数軒の飲食店が点在するのみ。平日の昼間ですら人通りは少ない。
星島貴徳（３３）に殺害された東城瑠理香さん（２３）が、潮見駅に着いたとみられる夜７時半に最短経路でマンションへと向かってみた。殺害された４月１８日の日没は、現在より３９分早い夜６時１７分。この時間、子どもの姿は見当たらない。
ガード下沿いの路地を新木場方面へ進む。信号機の先のコンビニを過ぎると、人通りは極端に減る。
マンションに着くまで徒歩４分。道路脇の街灯は約２０メートル間隔で、近くに寄らなければメモの字も見えないほど暗い。
マンション西隣は「内田洋行・潮見オフィス」。その横は、雑草が生い茂る東京都所有の休閑地が広がる。東隣は線路を挟み、これまた広大な空き地で、先は運河で行き止まり。
星島の供述によると、瑠理香さんは夜１０時過ぎに殺害された。夜１０時から１０時半までの３０分間にマンション前の道路を通り過ぎた人は、残業帰りの内田洋行社員１８人（女性３人）を含む２９人。マンションに帰宅した住民は、男性が２人、３０歳前後の徒歩の女性が１人だった。全１５０戸のうち、その時点で部屋の窓越しに明かりが漏れているのは２１戸しかなかった。
星島が鬼畜だったとしても、そもそも周辺環境は危ない隣人を生み出しやすい条件に当てはまっている。
【ちなみに】
マンション内のトラブルといえば、隣人の出す騒音だ。「リブランひと住文化研究所」の意識調査（０７年）によると、５２％が隣人の出す音に「いらだちを感じる」と回答している。アナタの生活音が「危ない隣人」にしてしまう可能性があるわけ。
もっとも、７１％の人が音のトラブルは「コミュニケーション次第で減る」と回答。ところが、実際に「コミュニケーションを取っている」という人は、わずか１３％。６３％が「何もしない」と答えている。コミュニケーション不足が危ない隣人を生み出すこともある。
ゲンダイネット
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| “モンスターペアレント”が会社までやって来た！！ |
モンスターペアレントの存在が確認され始めたのは、９０年代後半から。わが子が通う学校に理不尽な要求をするバカ親のことだ。当時、小・中学生だった「わが子」も社会人に。モンスターペアレントは、いよいよ会社を“標的”にし始めた。人事部は対応に手を焼いているらしい。
●わが子の研修、残業、配属にクレーム
ある電機メーカーの人事課長はこう言って嘆く。
「新人研修は家電量販店で自社製品を販売。わが社の伝統なのに、ある新入社員の親が『ウチの息子は、量販店に就職したわけじゃない。いますぐ量販店研修をやめさせろ』と人事部に乗り込んできた。『息子が量販店のマネジャーにしかられて、泣いて帰ってきた』と言うのです」
泣いて帰る息子も息子だが、会社に乗り込んでくる親も親じゃないか。
研修にイチャモンをつけるぐらいだから、残業なんてもってのほか。黙っていられない親もいる。
都内のある人材紹介会社では、新入社員の親が「残業が長すぎる」と労働基準局に“密告”する騒ぎに発展した。同社の人事部長が言う。
「直属の上司とか人事部をすっ飛ばして、いきなり労働基準局ですから、対応のしようがない。当然、当局の監督指導が入り、急きょ『ノー残業デー』を設けることに。それでもご両親は『残業する体制をやめない限り、裁判も辞さない』と息巻いておられます」
●「息子のノルマはきつすぎる！」
配属だってクレームの対象になる。
「『都内勤務を希望していたのに地方になった』と怒鳴り込んでくる親は数年前からいましたが、『ウチの子は渉外部を希望していたのに、どうして総務部なんですか。不公平です！』と文句を言ってきた親は、さすがに初めてです」（食品メーカー総務部長）
あまりの過保護ぶりにめまいがしてくるが、上には上が。
ある不動産販売会社には、廃業した船場吉兆「ささやき女将」顔負けの“猛母”がいるそうだ。
「入社したばかりの息子のノルマが『きつすぎる』と母親が乗り込んできたのですが、上司は『変える気はない』と突っぱねた。そうしたら、その母親、ナント息子の営業に同行しだしたのです。もともと“生保レディー”だったらしく、その時代の人脈を、せっせと息子に紹介して回っているらしい」（同社主任）
小・中学校では、モンスターペアレント対策に追われ、うつ病に倒れる教師が急増しているという。いずれ上司、人事担当者もそうなるか。
(ゲンダイネット)
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| 無意味だったコレステロール検査 |
健康診断や人間ドックで最も気になる検査の一つはコレステロール。そのコレステロールの検査が、４月から４０―７４歳を対象にスタートした「メタボ健診」とも呼ばれている「特定健診」の検査項目から消えた。
これまでコレステロールの正常値が「２２０�咫�dl未満」と決められていた日本では、閉経後の女性の５５％が高コレステロール血症と判定されてきた。
正常値を年齢別に定めている欧米では、５０歳以上の正常値は「２６５�咫�dl未満」だから、閉経後の女性でも５％しか高コレステロール血症と判定されない。日本でも正常値を「２６５�咫�dl未満」とすれば、閉経後の女性の２人に１人が正常ということになる。そもそも女性ホルモンの材料はコレステロール。そのため閉経で女性ホルモンを作らなくなれば、血液中のコレステロールが高くなるのは当たり前のことである。
そのため数年前から、日本動脈硬化学会は心筋梗塞などの動脈硬化性疾患の予防や治療の指標からコレステロールを外したうえで、「悪玉コレステロール（ＬＤＬコレステロール）」を判断基準とするガイドラインを策定している。心筋梗塞や脳梗塞と関係があるのはコレステロールでなく悪玉コレステロールである。これまでの血中コレステロールのチェックは、医学的にほとんど意味がなかったということ。
腹囲チェックにばかり注目が集まっているメタボ健診だが、コレステロールの検査がなくなったことで、多くの女性が「高コレステロール血症」から解放されるのは素晴らしいことだ。
夕刊 フジ
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| 介護福祉士養成大、８割で定員割れ…低賃金などで敬遠 |
介護福祉士を養成する全国の４年制・短期大学で、養成課程入学者の定員割れが相次いでいることが、読売新聞の全国調査でわかった。
回答のあった大学の８割で今春入学者が定員割れとなり、ほぼ半数で定員充足率が５０％を下回っていた。
各大学は、介護職が「低賃金・重労働」といわれることや、コムスン問題の影響を指摘。養成課程から撤退する学校もあり、介護保険を支える人材の不足が深刻化しそうだ。
介護福祉士は、高齢者や障害者の介護を行う国家資格で、全国で約６４万人いる。介護保険の導入に伴って各大学が介護福祉士の養成課程を開設し、国の指定養成施設の大学は全国で約１５０校にのぼる。調査は４年制・短期大学計８０校を対象とし、うち５１校が回答。５１校の同課程入学者は２００５年春の３２７３人をピークに３年連続で減少し、今春は０５年より３０％少ない２２６６人。４２校で定員割れが生じ、２５校で定員充足率が５０％以下となった。
九州のある大学では定員４０人に対し入学者はわずか４人で、近畿の短大も定員５０人に入学者は７人。今春の定員充足率が７割の北海道の大学は、来年度の募集中止を検討している。
各大学は定員割れの理由について、「社会的地位が低い」「コムスン問題で業界イメージが悪化した」とし、奨学金を受けた学生が「介護職の賃金では返還できない」という理由で一般企業に就職した大学もあった。日本福祉大（愛知県）の担当者は「高校の進路指導の選択肢から介護福祉士が除かれつつある」と嘆く。
危機感を抱く４年制大学は年内にも、「介護福祉士養成大学連絡協議会（仮称）」を発足させるが、厚生労働省は「養成施設対策は手つかずで、今後取り組むべき問題」としている。
読売新聞
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