大腸がん検診を受けた人は、受けなかった人より大腸がんによる死亡率が約７０％も低かったとの調査結果を、厚生労働省の研究班（主任研究者＝津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）がまとめ、１４日発表した。

　岩手、秋田、長野、沖縄の４県に住む４０〜５９歳の男女約４万人を対象に、９０年時点で過去１年間に大腸がん検診の「便潜血検査」を受けたかどうかを聞き、０３年まで１３年間追跡調査した。

　大腸がんになっていたのは５９７人で、うち１３２人が大腸がんで亡くなっていた。その死亡率は、検診を受けていない人を１とした場合、受けていた人は０．２８にとどまり、７２％低かった。

　大腸がん以外の死亡率でみても、大腸がん検診を受けていた人は未受診者より３０％低かった。検診を受ける人は健康志向が強い影響とみられるが、大腸がんの死亡率の低下の度合いは、これを大きく上回った。

　国立がんセンターの井上真奈美・予防疫学研究室長は「検診で死亡率も下がることが分かったが、あくまでがんを早く見つける手段。運動や禁煙を心がけ、お酒や肉の取りすぎを控えて、大腸がんにならないようにして」と話している。

朝日新聞

繊維工場で綿ぼこりを多量に吸い込んでいる人ほど、肺がんになりにくいという調査結果を、米中の研究チームがまとめ、米国立がん研究所報に発表した。

　研究者らは、綿ぼこりに含まれる細菌の毒素エンドトキシンが免疫系に何らかの影響を与えているのではないかと推測しており、仕組みを調べれば、肺がんの予防や治療に役立つ可能性がある。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 読売新聞

　糖尿病にかかっていると、がんを発症する危険が２〜３割高まるとする結果を、厚生労働省の研究班（主任研究者＝津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）が約１０万人を対象に調べた研究からまとめた。米国の内科学専門誌で２６日に発表する。

　９０年から９４年にかけて、４０〜６９歳の男性約４万７０００人、女性約５万１０００人にアンケートし、糖尿病の有無や生活習慣などを聞いた。その後の経過を０３年まで追跡すると、男性で３９０７人、女性２５５５人が何らかのがんにかかっていた。

　糖尿病になっていた人ががんを発症するリスクを糖尿病でない人と比べると、がん全体では男性で２７％、女性でも２１％上回っていた。男性では、糖尿病の人はそうでない人と比べて肝臓がんで２．２４倍、腎臓がんで１．９２倍、膵臓（すいぞう）がんで１．８５倍とリスクが高まっていた。女性では肝臓がんで１．９４倍、胃がんで１．６１倍だった。

　一般的な糖尿病では、病気が進む過程でインスリンが過剰分泌状態になる。この状態だと、細胞の増殖が刺激され、がんにつながりやすいことが実験で知られている。ただ、肝臓がんを招く慢性肝炎などを抱えていることが、逆に、糖尿病の危険を高めている可能性も考えられるという。

　津金さんは「糖尿病につながる肥満や運動不足、喫煙といった生活習慣を改めることが、がんの予防にも役立つ」と話している。

朝日新聞

　内臓の周りに脂肪がたまる内臓脂肪症候群（メタボリック・シンドローム）に陥ると、動脈硬化や糖尿病だけでなく、胃がんのリスクも高まることが、東大腫瘍（しゅよう）外科の北山丈二講師らの研究でわかった。

　肥満解消が、がんの予防や再発防止にもつながる可能性を示す成果と言えそう。今月下旬に横浜市で開かれる日本癌（がん）学会で報告する。

　北山講師らの研究チームは、脂肪細胞から分泌される「アディポネクチン」というホルモンに着目した。脂肪の燃焼を助ける働きなどをするが、内臓脂肪症候群になると、分泌量が減り、血液中の濃度が下がる。

　チームが突き止めたのは、アディポネクチンに強力な抗がん作用があること。ヒトの胃がん細胞を移植したマウスにこのホルモンを投与すると、腫瘍が最大で９割も減少した。

　さらに、胃がん患者７５人の血液中のアディポネクチン濃度を調べたところ、がんの進行した患者ほど濃度が低かった。このホルモンは、胃がん細胞と結合しやすい構造をしており、結合したがん細胞を殺す働きがあるとみられる。抗がん作用は、血液１ミリ・リットルあたりの量が０・０３ミリ・グラムを超えると強まる。内臓脂肪症候群の人の濃度は、その５分の１〜６分の１という。がん増加原因として、脂肪の過剰摂取が挙げられるが、がんを引き起こす仕組みは十分に解明されていない。

　内臓脂肪症候群に詳しい松沢佑次・住友病院（大阪市）院長「乳がんや子宮がんと内臓脂肪の関連も最近指摘されている。一層の研究を進める必要がある」

読売新聞

　がん患者の８割はがんによる何らかの痛みを経験するといわれるが、医師の半数近くは痛みを抑える薬について基本的な知識が不足している――。そんな調査結果を、小川節郎・日本大教授（麻酔科）が日本ペインクリニック学会で発表した。６月に成立したがん対策基本法も痛みを和らげる緩和ケアの取り組み強化を求めており、正しい知識の普及が急務だ。

　調査は、痛み治療に取り組む医師や看護師、薬剤師らでつくる非営利団体「ジャパン・パートナーズ・アゲインスト・ペイン（ＪＰＡＰ）」が６月にインターネット上で実施した。日常的にがん患者に接する機会がある、全国の１００床以上の病院に勤める医師１０００人から回答を得た。

　その結果、７８％ががんそのものに対する治療と痛みをとる治療では、まず後者を優先させると答え、同じく７８％が「モルヒネなどの医療用麻薬を早期から積極的に使うべきだ」と考えていた。医療用麻薬の有効性や副作用を「説明できる」「多少は説明できる」とした人は計９２％にのぼった。

　だが、がんの痛み治療の世界的指針である世界保健機関（ＷＨＯ）の鎮痛薬の基本５原則を「聞いたことがない」「聞いたことはあるが知らない」という人が４７％いた。薬の適正使用に不可欠な用語を知らない医師も多かった。

　医療用麻薬について具体的に尋ねると「だんだん効かなくなる」（２６％）、「麻薬中毒になる」（７％）などの誤った回答もあった。

　看護師を対象にした調査でも、傾向は医師とほぼ同じだった。発表した小川さんは「痛みは我慢するものでも、我慢させるものでもない。現場や医学部などで、痛みの教育をどう位置づけていくかが課題だ」と言う。

朝日新聞

　厚生労働省は、末期のがん患者の痛みや心労を取り除く「緩和ケア」を、初期がんを含むがん治療の全段階に導入するため、新しい医療体制を整備することを決めた。

　全国１３５か所の拠点病院に、２年以内に緩和ケア対応医療チームを設置するよう求めると共に、モデル地区から選んだがん患者５０００人に対し、緩和ケアを組み込んだ試験的な医療を開始する。

　緩和ケアの普及を目的とした基本計画を５年以内に策定することを目指す。

　国内でのがん発症者は、年間約６０万人。がんと診断された患者は、早い段階から、死への不安を抱えたり、がんや治療による苦痛を感じたりしている。だが、国内の医療現場は、手術でがんを取りきるなど根治を重視しているため、終末期を迎えるまで、ほとんど緩和ケアは行われていない。

　今月成立したがん対策基本法には、緩和ケアについて「早期から適切に行われるようにする」と明記されている。緩和ケアの普及は、患者に優しいがん医療体制づくりの第一歩となる。

　現在、地域のがん診療の中核となる拠点病院が、全国で１３５施設選ばれている。厚労省は、拠点病院に対し、緩和ケアを医師、看護師、医療心理の専門家によるチーム医療とすることを義務づけ、ホスピスだけでなく、一般病棟や外来のがん患者にも、継続して施療できる院内体制の整備を求める。拠点病院への新規指定を希望する医療機関に対しても、緩和ケアの充実を指定条件にする。さらに、緩和ケアを全国に普及させる具体策を研究するため、年内に経験豊富な研究者を公募し、選抜する。選ばれた研究者は、拠点病院を中心にモデルとなる地区を選定、５０００人の患者を対象に研究を進める。

　具体的には、ケアに必要な知識や技術を各医療機関に広める教育プログラムを作り、地域内の患者が必要とするときにすぐ緩和ケアを受けることが可能な医療体制のあり方を探る。在宅での緩和ケアプログラムも作成し、末期がん患者の自宅療養を増やす。

　緩和ケアの利用率は、欧米の３割に対し、日本は１割未満。痛みを和らげるモルヒネの１人当たり使用量は、日本はカナダの１０分の１との統計がある。モデル地区では、緩和ケアの利用率を２倍に高めることを目標とする。

読売新聞

現場スタッフの声
　この連載では、癌研究会有明病院緩和ケア病棟の患者の皆さんや家族、医療スタッフ、ボランティアの人たちに話を聞かせてもらった。患者の心身の苦痛を取り除き、生きる希望を支える緩和ケア病棟は、一方で、患者が死と向き合う場でもある。読売新聞が全国１５３か所の緩和ケア病棟（ホスピス）を対象に行ったアンケート（回答１１０施設）をもとに、現場が直面する課題を探る。

　連載に登場した癌研有明病院の向山雄人医師（５１）は、緩和ケアを「積極的な医療」と強調する。だが、アンケートの自由記述欄の回答で多かったのが、「誤解されている」という現場の悩みだ。「緩和ケアは何も治療をしないと思われている」（千葉・国保旭中央病院）、「ホスピス・緩和ケア病棟は『死に場所』という意識が根深い。入院後に『もっと早く来れば良かった』と言われることも多く、知識の普及が必要」（岡山中央奉還町病院）という声が目立った。

　医療現場の認識も不足しているようだ。世界保健機関（ＷＨＯ）は１９８６年、報告書「がんの痛みからの解放」を出し、モルヒネなどの鎮痛薬の有効性を提示した。向山医師も「モルヒネなどの医療用麻薬は、適正に使えば中毒の心配はなく、寿命を縮めることもない」と指摘するが、日本の１日当たりのモルヒネ消費量はカナダの１０分の１、アメリカの７分の１だ。アンケートでも、「医師への緩和ケア教育が必要」「専門医が足りない」という声が寄せられた。

　ただ、緩和ケア病棟での治療の幅は、確実に広がってきている。

　アンケートで抗がん剤治療を全く行わないと答えた施設は３２％。７割近くの施設が、患者を他の診療科に転科させるなどして抗がん剤治療を行っていることが分かった。放射線治療については、８割の施設が実施していた。ほとんどの施設で通院治療を行っており、５６％の施設では、往診も実施している。

　緩和ケア病棟の経営の難しさを指摘する意見も多かった。緩和ケア病棟の収入の基本は、患者１人当たり１日３万７８００円（うち患者負担は１〜３割）の入院料だ。一般病棟では、薬代や手術代など、それぞれ国が決めた医療費（診療報酬）を医療機関が受け取る「出来高払い」が基本だが、緩和ケア病棟では、治療の内容にかかわらず医療費が一定の「定額制」。患者のために高い薬を使ったり、手厚い体制を整えたりすればするほど、医療機関の負担が増す仕組みとなっている。

　このため、「十分な治療を行うためには採算を度外視するしかない」（石川県済生会金沢病院）、「スタッフを満足に配置できない」（広島・廿日市記念病院）などと訴える病院は多く、半数の施設が、今の入院料は「低すぎる」と回答。８５％の施設は「看護師が足りない」と答えた。

　こうした事情を背景に、入院料とは別に、差額ベッド代（部屋代）を取る施設も多い。厚生労働省の通知により、緩和ケア病棟では半数のベッドは無料だが、残り半数では差額ベッド代を取れることになっている。価格は３０００〜１万５０００円が中心。最高額は６万８２５０円だった。すべてのベッドが無料という施設もあった。

　重い症状の患者が多い同病棟では、スタッフの心身の負担は大きい。「患者や家族の希望と、現実に対応できることにギャップがあり、スタッフが燃え尽きてしまう」（東京都内の病院）という切実な声もあった。

　日本ホスピス緩和ケア協会の山崎章郎会長は「死生観が多様化し、患者側の要望の幅も広がる中、限られた予算でどう人材を育て、どんなケアを行っていくのか、現場は改めて考えなければならない。同時に、ボランティアの力を借りるなど、予算の壁を打破してケアの質を高める努力も必要だ」と話している。

読売新聞

　患者に「がん」と告げる時、医師はどんな態度で、どのような言葉遣いをするのが適切か。がん患者の精神的ケアを担う医療者でつくる日本サイコオンコロジー学会は、医師のコミュニケーション能力を養う講習会を今年から本格的に始めた。患者には一生の一大事なのに、医師の態度によっては不安が募るなどして、治療への影響が生じることもある。学会は「話し方も治療の一環だ」と重要さを強調する。
がん告知時の配慮の主なポイント


　講習会は、市民に患者役になってもらい、模擬診療する体験学習方式。適宜、参加者同士が評価しながら考える。年に１回程度、参加者を公募して開く。秋には、指導者を育てる研修を開く予定だ。

　国立がんセンター東病院（千葉県柏市）で今春開かれた講習会には、東京や大阪などから医師８人が参加した。進行役は学会代表世話人の内富庸介・同病院精神腫瘍（しゅよう）学開発部長らが務めた。

　医師「腸にできものがありましたので一部を取って詳しく調べました。結果は、悪いもの、がんです」

　患者「覚悟はしていたんですが……。最悪の結果になってしまった」

　医師「治療は」

　進行役「ちょっと、待って。医師は、すぐに治療の話を切り出そうとする。患者は動揺が治まってからにしてほしいと思う。気持ちを受け止めなければ、信頼関係は築けない」

　学会は４年前に米国のプログラムで講習したことがあるが、内富さんのもとで働く臨床心理士の藤森麻衣子さんらが約６００人の患者調査を基に、日本の患者に合ったプログラムを作った。

　その患者調査では、患者の質問に答える▽わかりやすく伝える▽主治医として責任を持つ――などは９５％以上が望んでいた。一方、余命を伝えることや口調などについては、患者によって意向が分かれた。「淡々と話すと、大変な病気なのに冷たいと思う人がいる。だからといって感情を込めて、深刻そうに話すと、もうだめなんだと感じる人もいる」と内富さん。

　一人前の医師を育てる過程の中で従来は、患者といかにコミュニケーションを図るか、ほとんど教えられてこなかった。医師の心ないひと言が患者の心を傷つけることも少なくなく、医療不信の一因になっているとも指摘されていた。

　参加した大学病院の医師は「だれでも悪い知らせは聞きたくない。でも伝えなければ診療は始まらない。いかに伝えるか。患者さんの気持ちを受け止め、共感することの大切さを改めて考えた」と語っている。

朝日新聞

　進行胃がんの治療で、胃の周囲のリンパ節を広く切り取る「拡大手術」と、一定範囲の切除にとどめる標準的な手術（Ｄ２郭清）では、治療効果にほとんど差がないという調査結果を、日本の国立がんセンターなどがまとめた。アトランタで６日まで開かれた米臨床腫瘍（しゅよう）学会で発表した。

　報告した同センター中央病院の笹子三津留・副院長は「リンパ節を多くとったことで、患者の状態を悪化させている可能性もあるのではないか。標準治療はＤ２郭清と考えるべきだ」と話した。

　同センター中央病院など全国の２４医療機関が共同で調べた。がんの進行度（４段階）が２〜４の進行胃がん患者で、９５〜０１年に拡大手術をした２６０人と、Ｄ２郭清をした２６３人について、治療効果を比べた。その結果、３年生存率はともに７６％。５年生存率は拡大手術が７０％、標準的な手術は６９％で、ほとんど差はなく、「延命上の利点はない」（笹子副院長）としている。

　日本胃癌（がん）学会の治療ガイドラインは、進行度２〜３の患者については基本的に「胃の３分の２以上の切除とＤ２郭清」を標準治療とし、拡大手術の実施は、がんの転移が進んだ進行度４の患者などに限っている。

朝日新聞

　がんができた部位を体外から温めることで、病巣だけに抗がん剤を働かせることができる微小カプセルを、大阪府立大の河野健司教授（生体高分子化学）らの研究グループが開発した。抗がん剤が正常な組織も傷つけてしまう副作用を減らすことができるという。２４日から名古屋市で開かれる高分子学会で発表する。

　カプセルは直径１００ナノメートル（ナノは１０億分の１）で、生体内にもあるリン脂質とコレステロールでできている。温度に反応しやすい高分子を表面に組み込み、４０度以上になるとカプセルが壊れるようにした。

　がんができた部位の毛細血管は、正常な部位の血管に比べ、血液中の物質が血管の外に漏れ出しやすい性質がある。このため、体内に入った微小カプセルは、毛細血管から漏れ出てがん細胞の周辺にだけたまる。がんを外から温めてやると、カプセルが壊れて抗がん剤が放出される仕組みだ。

　河野教授らは、後ろ足にがん組織を移植したマウスで効果を調べた。

　カプセルの投与から１２時間後に、高周波加温機で体外からがんを４５度で１０分間温めたところ、８日たってもがんはほとんど成長しなかった。一方、温めなかったりカプセルを投与しなかったマウスでは、がん組織の体積は５倍以上になった。

　河野教授は「医療の分野と連携し、がん組織だけを攻撃する治療の実現を目指したい」としている。

毎日新聞