手軽に楽しめる温泉として最近ブームの足湯。
だが、レジオネラ菌感染が報告されるなど、「雑菌の温床」と危険を指摘する関係者も少なくない。


　足湯は無料で入れる施設も多く、コミュニケーションの場にもなると、いまや全国各地の温泉地の駅前や温泉街の一角などで、すっかりおなじみだ。ところが今年１月、三重県四日市市の高齢者施設の足湯でレジオネラ菌汚染が報告されたのに続いて、先月末には鹿児島県内の足湯で男性が菌に感染、肺炎を発症し入院するというニュースが飛び込んできた。男性は観光客ではなく、足湯の浴槽を高圧洗浄機で清掃した際、浴槽の水滴に残っていた菌をのど元などから吸い込んだようだ。

　鹿児島県環境保健センター微生物部では、「保健所を通して、今後、高圧洗浄機で清掃しないことや、保健所にも患者さんに対する注意を喚起したところです。また、足湯の公共化については、レジオネラ防止対策を強化するよう、通知したところです」と対応に大わらわだ。

　言うまでもなく、公衆浴場とレジオネラ菌の関係は深い。ただしレジオネラ菌は気道感染のため、たとえ湯が汚染されていたとしても観光客が足をつかるぐらいなら、吸い込む心配はない、といわれてきた。

　だが、そこが盲点。レジオネラ菌だけでなく、足湯の場合、足を洗わないでそのままつかるため、カビや水虫菌などの衛生状態もかなり疑わしい。

　「（衛生状況など）そういう調査は、私たちもしていません。根拠となる法律もない」（同）

　つまりは、足湯には明確な管理基準がない。そのため衛生状況の実態も把握できていないのが実情なのだ。温泉業界に詳しい温泉コンサルタントの中澤克之氏は、こう指摘する。

　「足湯には足を洗ってから入れるような付帯設備が何もない。靴下を脱いで、そのまま入っているにもかかわらず、衛生管理は放置されている。数年前、中部地方のある足湯からレジオネラ菌が検出されたことがあったのですがこの時、厚労省は『管轄外』として何の処分もしなかった。足湯は、新しくできた施設のため、法律が追いついていないんです」

　通常の温泉施設と異なり、足湯は法のグレーゾーンに。だが、「今後、足湯の調査が行われ、温泉法とともに、公衆浴場法の利用許可を出させる方向になるのではないか」と中澤氏。

　健康法としても優れた「頭寒足熱」。それだけに安心して楽しめる施設にしてもらいたいものだ。

夕刊　フジ

　国境を越えた人の移動が加速するなかで、新しい病気も急速に世界に広がっていることが、世界保健機関（ＷＨＯ）の調べで明らかになった。過去４０年間に約４０の新しい病原体が確認され、この５年間に１１００もの伝染病の流行が起きた。ＷＨＯは伝染病発生情報やウイルス検体の共有が欠かせないとしている。

　ＷＨＯが発表した０７年版の「世界保健報告」によると、６７年以降、エイズやエボラ出血熱、ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）、鳥インフルエンザの人への感染、マールブルグ熱、ニパウイルスなど、３９の病原体が見つかった。ほぼ毎年新しい病気が生まれている計算で、「過去に例のない速さ」だとしている。

　年間２０億人と推定される飛行機利用者や膨大な量の物資の国際移動が病気の拡散を加速させていると報告書は分析。特に飛行機移動で潜伏期間中の感染者が本人も気づかないうちに各地に感染者を増やす。病気は数時間単位で国から国へと移動し、拡散防止は「事実上不可能」という。

　ＷＨＯが最も警戒を強めている新型インフルエンザの発生・大流行が起きると、流行を確認した時点で、全世界で国境を越える移動を全面禁止にしたとしても、感染拡大を２、３週間遅らせるだけの効果しかないとも分析している。大流行が起きた場合、過去の流行をもとに試算すると、世界人口の４分の１にあたる約１５億人が感染する可能性が高いという。

朝日新聞

発病５年で死亡する

「この病気が恐ろしいのは発症すると自然治癒以外に助かる方法がなく、平均余命５年でほぼ全員が死亡することです」
　こう言うのは前結核研究所所長で、国立感染症研究所ハンセン病研究センター長の森亨氏だ。
　どんな薬も効かないＸＤＲ結核菌（超多剤耐性結核菌）がついに日本にも上陸、“殺人結核”が広がろうとしているのだ。かつては不治の病だった結核も今は薬で治る、などとタカをくくっていたら大間違い。森氏に詳しく聞いた。
　耐性結核菌といえば初期治療に使われる抗結核薬イソニアシド、リファンピシンが効かない「ＭＤＲ結核菌」（多剤耐性結核菌）が有名だが、２次薬のカナマイシンなどを使えばかなり治った。しかし、それも効かないのがＸＤＲ結核菌で、これが世界的に広がっているのだ。
　ＷＨＯ（世界保健機関）は世界の結核患者の２％がＭＤＲ結核菌に感染、そのかなりの部分がＸＤＲ結核菌とみて、各国に「公衆衛生上、緊急の課題」と警告している。
　日本でも昨年１２月、結核感染研究所が国内の結核入院者３０００人を調査したところ、１７人がＸＤＲ結核菌感染者だと確認された。
「しかし、これは国内施設５０カ所の結果に過ぎません。毎年発症する結核患者３万人のうち、他人に結核菌を感染させるのは１万５０００人ですから、実際のＸＤＲ結核菌患者は１７人の５倍、少なくとも１００人近くが発症してもおかしくないのです」（森氏＝前出）
　結核は感染しても７割は発病せず、残り３割も、人の免疫力が低下しない限り発病しない。そのため、いまは日本中に深く潜伏しているのかもしれない。
　では、そんな恐ろしいＸＤＲ結核菌から逃れるにはどうすればいいのか？
「結核菌は咳（せき）などで空気感染するから、感染自体を完全に防ぐのは不可能です。ただし、発症のリスクを抑えることは可能です。それには自分の免疫力を強化すること。例えば（１）禁煙（２）栄養のある食事（３）適度な運動（４）十分な睡眠（５）規則正しい生活をする。当たり前の生活をすることが発症予防につながります」
　言い換えれば、ヘビースモーカーや無理なダイエットをしている人、不規則な生活をしている人、糖尿病などの病気やストレスなどを抱えている人は、すぐに健康的な生活に変えないとヤバイということだ。
「実は、結核は社会病で、健康対策をする余裕のない人が増えれば増えるほど広まります。同じ会社に正社員や派遣社員、パートやアルバイトが混在するいまの日本は、いったん火がつくと、爆発的に感染する危険があります」
　そうでなくとも、結核は毎年２３００人が死亡する重大病。注意するに越したことはないのだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ゲンダイネット

　５万８０００年前のアフリカにいた人類は、すでに胃炎や胃潰瘍（かいよう）に悩まされていた――こんな可能性を、独マックスプランク研究所などの国際研究グループがピロリ菌の遺伝情報を分析して明らかにした。民族ごとに保有する菌の性質が微妙に異なる特徴を利用し、人類起源を探る分子遺伝学の手法を採り入れた。８日付の英科学誌ネイチャー（電子版）で発表した。

　ピロリ菌は幼少期に親などから感染する場合が多く、慢性胃炎や胃潰瘍、胃がんの原因にもなるとされる。詳しい感染経路などは現在も不明のままだが、これまでの同グループなどの研究で、起源は１万年以上前までさかのぼることがわかってきた。

　研究グループは、世界の５１民族から集めた７６９人分のピロリ菌を分析し、遺伝情報の変異と地理的な分布などを比べた。その結果、最も古いタイプの菌は東アフリカ型で、その後、欧州型、アジア型、アメリカ型と進化を遂げたことがわかった。現代人（ホモ・サピエンス）が発祥の地とされるアフリカを出て、世界各地に広まっていった過程に重なる。

　研究グループの一人で米ベイラー医大の山岡吉生准教授（分子病原学）は「ピロリ菌を調べることで、人類進化の過程がより鮮明に見えてきた。なぜ人とピロリ菌はこれほど長く共存してきたのか、新たななぞも深まった」としている

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　朝日新聞

毒性強い院内感染菌、国内で初確認　北米では死亡例
2006年11月21日

　３年ほど前から北米の病院や高齢者施設で広がり、重症の大腸炎や下痢などで死者を出している院内感染菌「クロストリジウム・ディフィシル」の変異株が、国内で初確認された。国立感染症研究所などのグループが学会で報告、「今後国内でも広まる可能性がある」と医療機関などに注意を呼びかけている。

　感染研によると、中部地方の病院で昨春、潰瘍（かいよう）性大腸炎で入院していた３０代の女性が下痢を起こし、直腸などにこの菌特有の病変が見つかった。１カ月後にも下痢を再発したが、その後回復した。直腸内から菌とこの菌がつくる毒素を検出。米国で見つかったのと同じ変異型と判明した。国内への侵入経路は不明という。

　この菌は健康な人の腸でも見つかり、抗生物質を使うと、腸内でこの菌だけが異常増殖することがあった。今回見つかった変異株は大量に毒素を出すため、北米では発症者の死亡率が２〜３割に達している。カナダでは１０万人あたりの重症例が９１年の３５．６人から０３年は１５６．３人に上昇。特に６５歳以上での重症化が目立ち、一部薬剤への耐性も確認されている。

　米疾病対策センター（ＣＤＣ）は昨年１２月、「これまでリスクが低かった健康な人も危険性がある」と指摘している。患者の便などを介してうつるので、感染予防には手洗いの徹底が有効だ。

　感染研の荒川宜親・細菌第二部長は「日本では患者が見落とされている可能性がある。医療施設での流行状況を早急に把握する必要がある」と言っている。

朝日新聞

　胃潰瘍（かいよう）や十二指腸潰瘍の原因で胃がんとの関連も指摘されるピロリ菌の感染を乳酸菌で予防できないか――。そんな「実験」に、東海大と日本医大が６月から、タイで取り組む。ピロリ菌は幼少期に感染するが、日本では衛生状態の改善で感染率が大幅に低下していて効率的にできないため、タイのチェンマイ大も加わり、地元の幼稚園児を対象に臨床試験をすることになった。

　ピロリ菌は、感染原因などわからないことが多く、有効な予防策は見つかっていない。一部の乳酸菌に予防効果があることが動物実験で示唆されており、人でも試すことにした。

　しかし、日本では対象の子どもをかなり多くしなければ効果的な試験ができないことから、同大に協力を呼びかけた。チェンマイの１幼稚園で、事前に検査してピロリ菌陰性の健康な３〜５歳の幼児約３００人を選ぶ。二つのグループに分け、特定の乳酸菌を含む食品と、含まない食品を毎日の給食でそれぞれ一つずつ食べてもらう。１〜２年間続けてもらい、再び検査して感染率を比べる。念のため、同大の小児科医らが３カ月に１回、幼児の健康診断を実施。結果は両国で生かされる。

　研究に参加する古賀泰裕・東海大教授（感染症）は「ピロリ菌の感染は学童期までで、その後は感染する可能性がほぼない。小児期だけ乳酸菌を取り入れて感染を予防できれば、低コストで効果的だ」と意気込む。

朝日新聞

　世界一周旅行に出かける人の約7割は、滞在先で流行している感染症を調べずに出発していることが1日までに、厚生労働省研究班（主任研究者・国際医療センターの金川修造医長）の調査で分かった。予防接種を受けていた人も半分以下だった。研究班は「海外に行く際には油断せず、健康は自分で守るつもりで準備を」と話している。

　昨年横浜港から出発した豪華客船「飛鳥」の乗客と、非政府組織（ＮＧＯ）「ピースボート」のツアー参加者計2285人に聞いた。インターネットなどで事前に現地の流行病や対策を調べた人は飛鳥で4％、ピースボートでは20％足らず。大半の人は「問題ないと考えて調べなかった」と回答した。

日経新聞

　新型インフルエンザへの変異が懸念されている鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）について、厚生労働省は２４日、感染が疑わしい患者を診断する際の基準となる症例案を決めた。３８度以上の高熱や感染可能性のある鳥への接触などで、Ｈ５Ｎ１型の「指定感染症」への指定に伴う措置。詳細を詰めて６月にも都道府県に通知する。

　同日、専門家会議で了承された案によると、感染する可能性がある鳥や人、または死んだ鳥に１０日以内に１〜２メートルの範囲で接触した人で、３８度以上の発熱などインフルエンザ特有の症状に加え、（１）原因不明の肺炎や呼吸困難（２）原因不明の死亡――のいずれかに当てはまる場合、病原体の検査が義務づけられる。

　検査の結果、Ｈ５Ｎ１型のウイルスや遺伝子が検出されれば、入院勧告など指定感染症が定める措置の対象になる。確定されない「疑似症患者」については、今後、対応を検討するという。

朝日新聞

　今冬のインフルエンザの流行で、国内で認可されている３種類の治療薬のうち、アマンタジン（商品名シンメトレル）の効かないウイルスが広がっているらしいことが、けいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫・小児科部長らの調査で分かった。横浜市内で分離された２４株のウイルスのうち、９割近い２１株でアマンタジン耐性の遺伝子変異が見つかったという。

　菅谷さんらは、昨年１２月〜今年１月に横浜市内の医療機関を受診した患者２４人のウイルスを調べた。Ａ香港型だった１８人では１６人、Ａソ連型だった６人では５人の計２１人（８７．５％）から分離されたウイルスが耐性を示した。これらの患者はアマンタジンの治療を受けていなかったという。

　米疾病対策センター（ＣＤＣ）は今月１４日、米国で今冬分離されたＡ香港型ウイルスの９１％がアマンタジンとリマンタジン（一般名、日本では未承認）に耐性を示したとして、今冬のインフルエンザでは処方しないよう警告を出した。耐性を示す割合は２年前の１．９％、昨冬の１４．５％から急増した。

　菅谷さんは「日本でも同じような事態が起きている恐れがあり、早急に調べる必要がある」という。アマンタジンは９８年にインフルエンザ治療薬として国内で認可された。残る２種類の治療薬オセルタミビル（商品名タミフル）とザナミビル（商品名リレンザ）は、薬の働きが異なるため有効という。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　朝日新聞

　コロンビア西部のトゥルア市では、コンドームを携帯していない男性に対し罰金を課す条例を検討している。

　同市の市会議員ウィリアム・ペナ氏によると、１４歳以上の男性がコンドームを所持していなかった場合、小額の罰金を支払うか、もしくは３時間のエイズ予防講習を義務付ける計画。

　同市では昨年、性感染症によって１４人が死亡。また、調査によると、同市に住む男性は、大半が１５歳前後で性交渉を持ち始めるという。

　同議員は「この条例は性交渉を奨励するもではなく、あくまで彼らを（性感染症から）保護するためのものだ」と述べた。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ロイター