ギョーザ事件で新聞やテレビに頻出するようになった有機リン系殺虫剤ジクロルボス。家庭ではゴキブリなどを退治する殺虫剤として、意外に広く使われてきた。ゴキブリ殺虫剤の商品群の中で、ジクロルボスはどれほど主流派なのか。この機会に、ゴキブリ駆除商品の戦後史を改めてひもといてみた。少し季節はずれですが

主なゴキブリ駆除商品

　ギョーザ事件を受けて、業界最大手のアース製薬は今月初め、ジクロルボスを使った室内つり下げ型の蒸散剤「バポナ殺虫プレート」など数製品について、「用法用量や使用上の注意を守っていただけば問題はない」と、自社サイト上で安全性の説明を始めた。

　キンチョーブランドの大日本除虫菊は、ジクロルボスは業務用の一部に限られるとし、殺虫剤の開発について「常に安全性と効力の両立を目指している」と話す。

　ジクロルボスは有機リン系の殺虫剤として広く使われてきた。農薬としては５７年に登録され、現在も野菜や果樹ではよく使われている。合成しやすく安価に製造できることが有機リン系の利点とされる。だが、毒性が高いことから、ゴキブリなど家庭用殺虫剤の分野では、ジクロルボス以外の殺虫成分への切り替えが進んでいる。

　例えば、くん煙タイプの代表的な商品「バルサン」の一部の製品では、８５年からジクロルボスが使われたが、９８年以降は、天然除虫菊の成分に似た化学物質ピレスロイド系など、より効果が高く人体への毒性は低い別成分に代わった。

　そもそも、６１年発売の「バルサンジェット」は、当初の殺虫成分として有機塩素系のリンデンを使っていた。しかし、分解しにくい有機塩素系の危険性が社会問題化して、７１年に国内での製造・輸入が中止され、ピレスロイド系などに代わった経緯がある。

　ゴキブリ駆除商品はいまや２５０億円市場ともいわれるが、注目されたのは６０年代からだ。

　戦後しばらくはシラミが媒介するチフス、蚊による日本脳炎が流行し、ハエや蚊の駆除が政府挙げての課題だった。それがごみ処理施設や下水道が整備されて蚊やハエが減り、次第にゴキブリに関心が移ったという。

　「保温性が高いビルが増えて寒さに弱いチャバネゴキブリが越冬できるようになったのもこの時期だ」と財団法人・日本環境衛生センターの武藤敦彦次長は説明する。

　駆除商品は、バルサンなどくん煙のほか捕獲器、毒餌、エアゾールの４タイプに大別される。

　７３年に登場した捕獲器「ごきぶりホイホイ」は大ヒット。以前の商品は、かごや容器で捕まえても水に漬けて殺さないと逃げ出す恐れがあった。入りやすく逃げられない構造を開発し、箱の中に粘着させたまま捨てられるようにした。３カ月で２７億円の売り上げを記録し、当時の年商を上回った。

　エアゾールやくん煙と違い、殺虫成分入りのエサを食べさせる毒餌剤は、薬剤が拡散しにくい。ホウ酸ダンゴが主流だったが、８９年に米国メーカーとの提携商品「コンバット」が発売された。ゴキブリが仲間のふんや死骸（しがい）を食べる習性を利用してヒットした。

　化学物質過敏症など微量の物質が健康に及ぼす影響に、消費者の関心はますます高まっている。

　そんな中、昨春発売された「氷殺ジェット」は５カ月で３２５万本も売れた。ゴキブリが直接の対象ではないが、薬剤を使わずガスの気化熱で虫を一瞬で凍らせる。エアゾールは業界で「１００万本売れればヒット」といわれる。

　だが、商品の可燃性ガスに引火してやけどする事故が相次ぎ、自主回収に。効果と安全性の両立が課題となった。

　駆除商品の多様化・先鋭化に伴いゴキブリも「進化」している。

　１０年以上前から有機リン系にもピレスロイド系にも耐えられるチャバネゴキブリが登場した。殺虫成分に弱い個体が死に、強い個体が成長・産卵を繰り返したためだ。

　このため、薬剤になるべく頼らない「総合防除」という考え方が広がり、劇場など利用者の多い建物は０３年に義務化された。徹底した清掃と捕獲に、殺虫剤やくん煙を組み合わせ、ゴキブリを一定数に抑える方法だ。

　前出の武藤次長は家庭でも活用できるとし、「ゴキブリのエサやすみかを減らす。通り道がわかるなら捕獲器と毒餌剤を、くん煙は部屋全体で使うなど効果的な方法を選んでほしい」と話す。

　浦野紘平・横浜国大大学院特任教授（環境安全管理学）は、「化学物質の影響には個人差があり、大人と乳幼児でも違う。家庭用は比較的安全性が高いとはいえ、より低毒性の殺虫剤を選んだり、数が少ないゴキブリに大量の噴射をする過剰使用を避けたりするべきだ」と話す。同教授は殺虫剤の安全性評価などのデータベースをネットで公表している。

朝日新聞

　ペットの火葬をめぐり、トラブルが相次いでいる。焼却炉を備えた車で飼い主宅まで出張した業者が、死骸（しがい）を焼却炉に入れた後に数十万円の高額料金を請求するもの。「嫌なら今すぐ焼却炉から出す」「遺骨を返さない」−−などとすごみ、飼い主の愛情につけ込み金を要求する。ペットブームに便乗した悪質商法に、各消費者センターは注意を呼びかけている。

　東京都消費生活総合センターによると、東京都内の５０代女性は今年、インターネットでペットの火葬業者を見つけ連絡した。ホームページ（ＨＰ）では、体重別の料金を掲載。約２０キロの犬は５万６０００円で他の料金は一切かからないとあったが、業者は犬を移動火葬車の焼却炉に入れた後、２２万円を請求した。

　女性は抗議したが「生焼けで犬を返す」などと言われ、やむなく１５万円を支払った。業者はその後も電話で執拗（しつよう）に残額の支払いを請求、警察通報後も電話は続いた。

　同センターなどによると、業者は違っても手口には共通性がある。ＨＰには小動物から大型犬まで、体重別に１万円台から数万円の料金が表示され、一部に「高速料金がかかる場合がある」などと書かれている場合もあるが、料金が請求されるのはきまってペットを焼却炉に入れた後。大型犬で火葬料金が６万円弱のはずが４０万円請求された４０代の男性もいた。

　料金内訳の提示は書面ではなく口頭だけのことも。全額を払わないと、残額を支払う「示談書」名目の念書を取られたケースもあったという。

　動物の火葬業者には基本的に法的規制がなく、同センターは「事前に見積もりを出させるなど料金の確認が必要。納得できない場合は、支払いや書類へのサインを急がないように」と話す。

　トラブルは秋以降、関東で目立つ。国民生活センターによると、ペットサービスの相談は０４年２６３件、０５年３１４件、０６年４０５件と増加している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　毎日新聞

　大阪など西日本地域に多いクマゼミが、光ファイバー通信の家庭用ケーブルに産卵しようとして穴を開け、通信を遮断してしまう被害が多発している。ＮＴＴ西日本では、新規契約者から改良型ケーブルを使用して対応している。
　クマゼミは直径約１ミリの太さの硬い産卵管を使い、枯れ枝などに穴を開けて産卵する。光ファイバーケーブルの幹線から枝分かれしている家庭用の引き込み線は、光ファイバーの心線をポリエチレンの黒い被膜で覆ったもので、クマゼミはこれを枯れ枝と間違えて産卵するらしい。心線が傷つけられたり、穴から水がしみ込んだりして断線するという。
　ＮＴＴ西日本によると、クマゼミの産卵による同社の事業エリア全体の被害は一昨年、昨年とも約１０００件に上る。
　同社は一昨年まで表面に溝のあるケーブルを利用していた。セミがこの溝に産卵管を刺すため、昨年から溝をなくしたケーブルを導入。今年はさらに中の心線を樹脂の防護壁で挟む改良型を採用しセミ対策を強化した。
　ただ、新規の契約者には新しいケーブルが使われるが、以前からの利用者のケーブルを新しいものに取り換えるわけではない。
　セミの季節を迎え、同社広報室では「古いケーブルすべてを新しいものに代えるのは難しい。今年どれだけ被害が出るかはセミにきいてみないと…」と話している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　産経新聞

　◇飼いやすいウサギ、ペットに人気上昇中
　ウサギの散歩、略して「うさんぽ」を楽しむ飼い主が増えている。鳴き声がなく場所も取らないウサギは、マンション住まいの単身者でも飼いやすいペットとして、人気が上昇中。ネットや専門店では、うさんぽ情報の交換が盛んで、「うさんぽ会」と呼ばれるオフ会（交流会）を開く人も多い。
　大阪市東淀川区豊新１のウサギ専門店「うさぎ星」（０６・６３２０・５２８５）では、散歩用のリード（手綱）を付けられる洋服型のハーネス（胴輪、２０００〜３０００円）が好評だ。店長、久保二美子さん（４２）の愛兎（あいと）、キララちゃんも夕方の涼しい時間に店の周りを散歩する。青地に白のハート模様のベスト型ハーネスがかわいらしい＝写真。
　同店ではこれまで、３回の「うさんぽ会」を主宰。ホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｕｓａｂｏｓｉ．ｃｏｍ／）で呼びかけ、５月には約２０人が愛兎を連れて集まった。１０月には「うさぎの運動会」を開催する予定。「うさんぽは、飼い主同士のコミュニケーションの場でもあり、普段と違うウサギの活発な姿を見られるのも楽しみですね」と久保さん。
　ただウサギにとって、外の運動が必要というわけではない。「外出を怖がる子もいる。自分の飼うウサギが散歩に向いているかどうか、よく見て無理はさせないで。逃亡や病気などのリスクもしっかり考えて、ケアしてあげてください」とアドバイスしている。
毎日新聞

米ロードアイランド州プロビデンスの養護・リハビリセンターで飼われている2歳の一見、無邪気そうな猫のオスカー君は、医師や職員から「死の使い」と呼ばれている。オスカー君に「予知」されると、その患者は近いうちに必ず死亡するからだ。
　オスカー君は同センターの認知症看護のスタッフによって飼われているが、次に死亡する患者を予知するという。同センターの老人病専門医デービッド・ドーザ氏が「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メデシン」誌で明らかにしたところによると、オスカー君は定期的に患者を「回診」する。その際、患者をのぞき込んで少し鼻をひくひくさせてにおいをかぎ、そのまま通り過ぎるか、またはその患者のそばで体を丸めて横になる。
　オスカー君が体を丸めて横になった患者は必ず亡くなるため、職員は直ちに家族の呼び寄せや牧師の手配を開始するという。ドーザ氏は、3階でオスカー君がとどまらなかった患者で死んだ者はいないと書いている。そのために医師や職員がオスカー君に付けた別名は「死の天使」。ドーザ氏はこのようにして、これまでに25人以上の患者を見送った。
　ドーザ氏は、オスカー君にどうしてこのような予知能力があるのかは説明していないが、患者にはまだこのことは知られていないとしている。

時事通信

犬はうれしい時、右へしっぽを大きく振る」−。イタリアの研究者はこのほど発表した論文で、こんな実験結果を明らかにした。飼い犬とのコミュニケーションに悩む愛犬家には朗報となるかもしれない。
　インターナショナル・ヘラルド・トリビューン紙によると、論文をまとめたのは、伊トリエステ大学のジョルジョ・バッロールティガラ氏ら3人の研究チーム。内部にカメラを設置したかごに犬を入れ、飼い主、他人、猫、見知らぬ犬と対面させてその反応を調べた。
　実験では、飼い主を見た時、犬は元気いっぱいにしっぽを右に振り、攻撃的な見知らぬ犬の場合には、しっぽを左に振るとの結果が出た。他人や猫の場合も右にしっぽを振ったが、振り方が飼い主の時よりも小さかったという。　

時事通信

　輸出のため成田空港に運び込まれた遺伝子組み換えマウス１匹が今年１月、保管中に箱から逃げ出していたことがわかった。文部科学省が２日発表した。遺伝子組み換え生物は、環境に出ると生態系に悪影響を与えるおそれがあるため、法律で厳重な閉じ込めが義務づけられている。すぐに回収されたが、文科省は、マウスを作製・搬入した実験動物中央研究所（川崎市）に厳重注意した。
今回逃げたものと同じ種類の遺伝子組み換えマウス＝実験動物中央研究所提供


　文科省によると、今回のマウスは人間の白血病の研究などに使われるもので、輸出するため同研究所が１月２３日、４０匹を５匹ずつ箱に入れて成田空港の動物室に搬入した。

　翌日、飛行機に積み込もうとしたところ、作業員が輸送箱から逃げ出したマウス１匹を動物室内で見つけ、捕まえた。箱の一つに穴が開いており、マウスが箱を食い破って出たらしい。

　動物室には４０匹のほかにマウスはおらず、逃亡中に交尾した可能性は考えられないという。

　同研究所はマウスを逃がさないよう箱の内側に金網をつけることにしているが、今回の箱にはついていなかった。

　遺伝子組み換え生物は、生物多様性条約カルタヘナ議定書に基づく国内法（カルタヘナ法）で規制されている。動物の逃亡は０４年の同法施行以来、初めて。

朝日新聞

　ネコが公園の砂場に入り込んでふんや尿をしないよう、高周波を発する機器「パークバリア」を京都市が設置し始めた。前方約１３メートル以内に入ると赤外線センサーで感知し、ネコなどの小動物が嫌がる１８〜２０キロヘルツの周波数を発信する仕組み。機器にかなり耳を近づけないと、人間には音は聞こえない。「汚くて子どもを遊ばせられない」という苦情が多い砂場の「復権」につながるか。

　パークバリアは、同市伏見区の砂場清掃業者「サンドサービス京都」と、ロープや防犯用品をつくっている大阪府岸和田市の「ユタカメイク」が共同開発した。高さ約５０センチの支柱の上に縦約２５センチ、横約１２センチ、奥行き約１５センチの箱があり、そこから高周波が流れる。１台約７万円で、数十万円かかるネコよけフェンスよりも割安だ。

　京都市緑地管理課によると、野良ネコや放し飼いのネコによる「ふん害」で、「砂場が汚い」「子どもを安心して遊ばせられない」といった苦情が数年前から増えたという。地域のボランティアに頼っている清掃は月に数回程度で、とても追いつかず、市が有効なネコ撃退法を模索していた。

　市は０４年、市内６カ所の公園に試験的に設置。予想以上の効果があったとして、今月、新たに１７カ所の公園に計約１２０万円をかけて整備した。１９日に機器が設置された同市伏見区の二の丸児童公園の地元自治会長、岩崎健二さん（７５）は「公園の清掃をすべて自治会でやるのは無理。機器の効果に期待したい」と話している。

朝日新聞

　中国南西部の広西チワン族自治区南寧市で、毒蛇を使った「地震予知」観測システムの運用が始まっている。地元当局は、蛇が地震発生前に異常な行動を示す可能性が高いと判断し、養殖業者に依頼して観測点を設置。ビデオカメラで２４時間監視し、インターネットで情報を把握する。蛇の「前兆現象」が予知や警戒に生かされるのか、専門家の間で注目されている。

　南寧市地震局によると、同自治区など中国西部は地震の多い地域。同局は地震前に示す動物の異常行動に注目し、約１０年前から市内１４３カ所の観測点で、蛇のほかニワトリ、アヒル、ブタ、牛、魚などを利用して観測を続けてきた。

　一昨年１０月、市内から約１２０キロ離れた場所でマグニチュード（Ｍ）４．６の地震が発生。その５日前に十数匹の蛇が暴れ出して壁に激突して死亡する異常現象が確認された。さらに、この後に起きたＭ３の地震でも、発生の３日前に数十匹の蛇が次々と土中から地表面に出て来る現象が確認された。

　科学的な分析は進んでいないとしているが、昨年７月から市内４カ所の蛇の養殖場にパソコンやネット関連機器を貸与。計約１２００匹のコブラなど３〜４種類の毒蛇を小型ビデオカメラで監視し、動画をリアルタイムで同局に送信するネットワークを構築した。

朝日新聞

　世界で初めてクローンペットのビジネスを始めた米カリフォルニア州のベンチャー企業、ジェネティック・セービングス・アンド・クローン（ＧＳＣ）社が、年末に廃業することが分かった。クローン猫の需要が少なかったのが原因という。

　ＡＰ通信によると、同社は９月に顧客へ送った手紙で、新たなクローンペットの注文は受けないと表明し、中止の理由を「クローンペットを商業化できる技術を開発するまでに至らなかった」と説明している。成功率の向上が課題だったが、うまく行かず採算が合わなかったようだ。

　同社は００年に設立され、飼い猫を亡くした愛猫家らに、クローン技術を使って元の猫のＤＮＡからクローン猫を誕生させて届けていた。計５匹誕生させたが、実際に販売できたのは２匹だけだったという。同じＤＮＡを引き継いでいても、毛の模様は同じにはならず、こうしたことも需要が伸びなかった一因とみられる。

　クローン猫は１匹３万２０００ドル（３８２万円）。同社は昨年、当初の５万ドル（５９７万円）から値下げしていた。

朝日新聞