原因不明の激しい疲労が半年以上も続き、通常の日常生活が送れなくなる「慢性疲労症候群（ＣＦＳ）」の新しい診断指針を、日本疲労学会の委員会（委員長＝倉恒弘彦・関西福祉科学大教授）がまとめた。３０日、東京で始まった学会総会で発表した。

　新指針では、リウマチや慢性感染症など８種類の病態でないことを確認した上で、「体を動かした後、２４時間以上疲労が続く」「思考や集中力の低下」など特徴的な症状を１０項目に絞り、うち５項目以上を満たすことを診断基準にした。５項目未満の患者は新たに設けた「特発性慢性疲労（ＩＣＦ）」と診断する。

　９２年に旧厚生省研究班が作った現在の診断基準は本人の自覚症状が中心で、臨床現場で混乱が起きることがあった。最新の研究成果とも合わなくなっていた。ＣＦＳ患者は１０万人当たり約３００人、潜在患者はその１０倍との推計がある。診断がつかないまま病院を渡り歩いたり、職場で「なまけ病」とそしられたりする患者も多く、同学会は新指針でこうした問題が減るとみている。

朝日新聞

　一昨年１１月から「キレーション」という特殊な治療を、都内のクリニックで受けている。

　体内の有害な重金属などを取り込むアミノ酸を点滴で注入し、尿から排出するというもの。「重金属と同時に血管壁の余分なカルシウムを除くことが動脈硬化の予防になる」という説に医学的可能性を感じて試している。

　近年、アンチエージング（抗加齢）医療として、美容目的に行うクリニックもでてきているが、効果を疑問視する声もある。

　通常の医療では認められていないこうした医療は「補完代替医療」と呼ばれる。はりきゅう、瞑想（めいそう）、ハーブ、サプリメント、気功、マッサージなども含まれる。

　効果の科学的な評価が難しい分野だが、米国では、国民の４割が利用しているという実態に、１９９８年に国立補完代替医療センターを設置、効果や安全性の研究に乗りだした。

　これまでに１２００以上の研究に助成してきたが、現在、３０００万ドル（約３６億円）を投入して、キレーションの大規模な臨床試験が行われている。

　５０歳以上の心臓発作経験者を二つのグループに分け、一方には本物を、もう一方には食塩水を点滴して、数年間、心臓病予防効果を比較する。１８００人のデータを集める予定だ。

　この臨床試験を企画した、米フロリダ州マイアミにあるマウントサイナイ医療センターの心臓血管部門・臨床試験責任者のヘルバシオ・ラマスさんは、元々はキレーションに否定的だった。しかし、高血圧、心臓病に鉛が関係するとの複数の研究報告があることから、「検証が必要」と考え直したという。

　キレーションでは、ビタミンＢ群やマグネシウムなど体に必要な物質も排出される恐れがあるので、点滴内に補う。また、腎臓の負担が増すため、腎臓に障害を持つ人は、臨床試験には参加できない。「大規模試験には、効果だけでなく、副作用なども調べ、どういう人が受けるべきか確かめる意味もある」とラマスさんは語る。

　中野さんの場合、一昨年１１月、服薬で１３０〜８１に抑えていた血圧は、先月には、薬なしで１１６〜７３にまで下がったという。

　ただし、毎朝１時間歩き、油っぽい食事や酒量を減らす生活習慣改善にも取り組んできた。中野さんは「その効果も大きいかもしれません」と柔軟に受け止めている。

　補完代替医療の効果を科学的に明らかにする取り組みを、米国の事情も交えて紹介する。

　キレーション　保険が効かない自費診療で、費用は施設により異なる。中野重徳さんが受ける都内のクリニックでは、９０分の点滴１回で約２万円。通常、１０〜２０回以上は続ける。

読売新聞

　全身の筋肉が動かなくなる進行性の難病、筋委縮性側索硬化症（ＡＬＳ）の患者が呼吸困難になり、延命のために気管切開をして人工呼吸器を装着した割合は、ほぼ１００％から１０％未満まで病院間で大きな差があることが十日、共同通信が実施した全国調査で分かった。余命を大きく左右する呼吸器装着の割合がケア体制の地域差や医師の説明方法に影響されている実態が浮かんだ。

　一方、一度つけた呼吸器を患者が自らの意思で外す権利を容認する意見が約半数を占め、患者から取り外しを依頼された経験のある病院も１９％あった。患者団体には「容認すれば、周囲の都合で死に追い込まれる恐れがある」と慎重論も強く、議論を呼びそうだ。

　調査は今年一−二月、神経内科がある大学病院本院と国立病院機構など計百八十三病院を対象に実施。七十八病院（４３％）から有効回答を得た。

　呼吸器をつければ数年以上の延命が可能だが、たん吸引などで二十四時間介護が必要になる。家族の負担が大きく、装着をためらう患者も多い。厚生労働省研究班の推計によると、全国で呼吸器をつける患者は約１７％。

　調査では過去五年程度に呼吸器をつけた患者の割合を尋ねた。最も多かったのは「２０％以上５０％未満」で二十七病院。「５０％以上８０％未満」が十七、「１０％以上２０％未満」が十三と続いた。「ほぼ１００％」が一、「１０％未満」が九だった。

　患者が呼吸器を装着しない理由（複数回答）は「つけてまで生きたくない」（７３％）、「家族の介護負担が心配」（６５％）など。

＜メモ＞筋委縮性側索硬化症（ＡＬＳ）　厚生労働省指定の難病。手足が動かしにくい、食べ物がのみ込みにくいといった症状から始まり、感覚や知能ははっきりしたまま全身の筋肉が徐々に動かなくなる。進行すると食事や呼吸もできなくなる。発症年齢は４０−６０代が多く、男性の割合が高い。有効な治療法はないが、人工呼吸器をつければ数年から１０年以上の延命が可能になった。患者は全国で約７３００人。英国の著名な宇宙物理学者ホーキング博士も患者。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京新聞

難病の公費負担縮小へ　パーキンソン病など２疾患
　厚生労働省の特定疾患対策懇談会は９日、患者の医療費が公費負担されている特定疾患のうち、パーキンソン病と潰瘍（かいよう）性大腸炎について、患者の重症度に応じて公費負担の適用範囲を縮小することを決めた。

　患者数が特定疾患の指定の要件である５万人を大幅に上回っているためで、公費負担額の圧縮が狙い。適用範囲は今後、患者団体の意見を聞いた上で決める。

　厚労省は、原因不明で治療法が確立されておらず、患者数が５万人未満の病気を特定疾患に指定、医療費の自己負担分の全額または一部を公費で負担している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京新聞